チェーン店では、ノウハウなどを得るために、フランチャイズの本部
へ支払うロイヤリティ（フランチャイズの料金）の負担が、保護者の
方の授業料から支出されることになります。

それを負わないで済む小さな個人塾は、教育そのものに関わる
人件費に、より多くの費用をかけるという点で有利です。

フランチャイズの募集をしている塾の検索をしてみればわかる
ことですが、「塾経営　年収○○○万円も可能」などとうたっている
ところがあります。

ところが、教育への情熱から、仕事を退職して塾を開業した人が
結局うまくいかず、莫大なお金をつぎ込んだものの、閉鎖せざるを
えない場合もあるようです。

残念ながら、塾というのは家計には多大なご負担をかけるものの、
実際は様々な経費がかかり、「儲かる」というのは難しいことだと
実感しています。


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